【学研ホールディングス】地域の方向けに「認知症に関する出前講座」が実施されました

株式会社 学研ホールディングス(東京・品川/代表取締役社長:宮原博昭)のグループ会社、メディカル・ケア・サービス株式会社(埼玉・さいたま市/代表取締役社長:山本教雄)は、4月22日(火)にイオンモール高崎(群馬県高崎市)で地域の方を対象に「認知症に関する出前講座」を開講しました。

提供:学研ホールディングス
目次

認知症教育の出前講座について

昭和元年から100周年を迎える2025年。
イオンモール高崎では、「昭和100周年」特別企画として、大人にとってより良い生活のきっかけとなるような学びの機会を提供する講座を実施しています。
今回の学研ホールディングスの講座も、企画の一環である「おとなのまなびば G.Gスクール」内で開講され、当日は40名以上の方が参加いたしました。

認知症の「本当」を知ってもらうために

2025年は高齢者の3.5人に1人が認知症か軽度認知障害(MCI)※1 になると言われており、今後自身や家族・大事な人が認知症になる可能性も十分にあります。
しかし、まだまだ認知症に対する偏見や誤解があり、認知症を特別なものとして孤立や孤独を招いているのが実態です。
そこで、「認知症を取り巻く、あらゆる社会環境を変革する」ことを企業ミッションとして掲げる学研ホールディングスは、2022年12月より主に小・中・高校生を対象に無償で「認知症教育の出前授業」を開始し、これまで40校(団体)、4,000名以上に実施されてきました。

また、2024年1月に「認知症基本法」が施行、同年3月には経済産業省から「仕事と介護の両立支援に関する経営者向けガイドライン」が公表され、企業や地域社会の認知症に対する理解、行動することが一層求められています。そうしたことから、企業や地域の方向けの「出前講座」も実施されています。

※1:「認知症及び軽度認知障害の有病率調査並びに将来推計に関する研究」(令和5年度老人保健事業推進費等補助金 九州大学 二宮利治教授)参照し算出

内容①:認知症の症状と「状況の認知」について

講座の中では、誤解されがちな認知症の中核症状とそれによる行動・心理症状についてお伝えされています。また、普段私たちが何気なく行っている「状況の認知」は、認知症になると苦手になります。認知症になると、どのような状態になるのかを説明することで、認知症の症状を多くの方により深く理解していただけるように取り組まれています。

内容②:不安を安心に変える

認知症の方は記憶力の低下から、毎秒「不確かさ」なことが起き「不安」だらけです。まだまだ認知症の方が生活しづらい地域社会のなかで、「不安」を「安心」に変えるために、必要な声かけや対応方法なども参加者の方々と一緒に考えています。

内容③:ほとんどの高齢者が陥る「脱水」や「低栄養」の影響について

「脱水」や「低栄養」の状態が及ぼす認知症の影響についてや、これから自身や家族などの身近な方に対してどのような対策ができるのかをレクチャーしています。

講師:杉本浩司氏について

メディカル・ケア・サービス(株)
品質向上推進部長/コーポレートコミュニケーション部長

提供:学研ホールディングス

出前授業で講師を務めるのは、“日本一かっこいい介護福祉士”として、講演回数延べ1,000回、聴講者数延べ6万人超の実績がある杉本浩司氏。国家資格介護福祉士の上級資格である認定介護福祉士策定の際は、180万人の介護福祉士から「唯一の人物モデル」として幹事委員に選ばれました。

メディカル・ケア・サービス株式会社  会社概要

1999年、埼玉県さいたま市で創業。創業当時より認知症ケアを専門とし、認知症高齢者対応のグループホーム「愛の家」を中心に、介護付有料老人ホーム「アンサンブル」「ファミニュー」など、多様な介護サービスを展開。現在、全国360以上の介護事業所を運営しています。海外では、中国を中心に有料老人ホームの運営や開発コンサルティング等の事業を展開しています。

「認知症を超える。」をブランドメッセージとし、認知症のある方も誰もがその方らしく当たり前に暮らせる社会の実現を目指しています。

株式会社学研ホールディングス 

電話番号:03-6431-1001(代表)

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この記事を書いた人

脳活、運動、食事、睡眠、社会参加、脳トレなどの普及・啓発活動による健康寿命の延伸・認知症予防の実現を目指す「脳活新聞」

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